目次

概要

集計条件で設定した期間の定期商品の売上データを集計、分析できる機能です。

設定画面

事前準備として、商品グループ商品グループ分類の登録が必要です。

分析管理>分析ツール 「定期商品別分析」タブ

集計条件を設定し、各集計項目の【ブラウザに表示】ボタンをクリックすると集計結果が表示されます。
【ダウンロード】をクリックすると、CSVデータをダウンロードします。

絞り込み条件

項目 内容
対象期間 集計対象とする期間を設定
基準日 集計対象期間の基準とする日を設定
注文日:注文日が集計対象期間内の受注データを対象として集計します
出荷予定日:出荷予定日が集計対象期間内の受注データを対象として集計を行います
出荷日:出荷日が集計対象期間内の受注データを対象として集計を行います
除外する受注ステータス 集計から除外する受注ステータスを選択(複数選択可)
注文ルート システム設定>マスターデータ管理 の
「受注管理:注文ルート」 で登録のある
各注文ルートのうち、集計対象とするものを選択(複数選択可)
※選択のない場合は全項目が集計対象となります。
受注分類 システム設定>マスターデータ管理 の「受注管理:受注分類」で登録のある受注分類のうち、集計対象とする受注分類を選択(複数選択可)
※選択のない場合は全項目が集計対象となります。
顧客識別フラグ システム設定>マスターデータ管理 の「顧客管理:顧客識別フラグ」 で登録のある各顧客識別フラグのうち、集計対象とするものを選択(複数選択可)
※選択のない場合は全項目が集計対象となります。
性別 集計対象とする性別を設定
年代 集計対象とする年代を設定
営業担当者 営業担当者のうち、集計対象とするものを選択(複数選択可)
※選択のない場合は全項目が集計対象となります。

定期商品グループ別リピート集計

商品グループの定期商品の売上件数か売上個数の集計ができます。

集計内容のグループ分類を選択し、
集計単位を指定して【ブラウザに表示】をクリックすると、 集計結果が表示されます。
【ダウンロード】をクリックすると、CSVデータをダウンロードします。

項目 内容
集計内容 グループ分類をプルダウンから選択、もしくは【選択】ボタンをクリックすると商品グループ分類を検索でき、「決定」をクリックして選択します。
集計単位 売上件数か売上個数を指定します。

集計結果

項目、種別ごとに、定期回数(1回目~25回目以上)の推移が表示されます。

商品グループ 項目 種別
商品グループ名 件数(個数) 確定:対象の定期回数での出荷確定値
継続:現在の最新の定期回数の注文値
休止:対象の定期回数でのキャンセル(休止)値
離脱:対象の定期回数での定期解約値
割合 継続:対象回数の継続値 ÷ 継続の合計値 = 継続率(%) ※小数点第4位で四捨五入
休止:対象回数の休止値 ÷ 休止の合計値 = 休止率(%) ※小数点第4位で四捨五入
離脱:対象回数の離脱値 ÷ 離脱の合計 = 離脱率(%) ※小数点第4位で四捨五入
確定率 確定:(今回の確定+今回の休止)÷(前回の確定+前回の休止)= 確定率(%)※小数点第4位で四捨五入
継続:(今回の確定+今回の休止+継続)÷(前回の確定+前回の休止)= 継続率(%)※小数点第4位で四捨五入
該当ID
(※定期申込に紐づく受注ID)
確定:出荷確定の受注ID
継続:現在の最新の定期回数の受注ID
休止:対象の定期回数でのキャンセル(休止)した受注ID
離脱:対象の定期回数での定期解約した受注ID
■推移の見方

受注データ生成後、確定&次回継続にカウント

継続の受注データ生成後、確定に移動 → 再び次回継続にカウント

■回数別の見方

継続から確定 or 休止


■仮説を立てる

この推移表から様々な仮説を立てることができます。

★着目ポイント★ 休止・離脱のタイミング

★休止の数が多い → 何らかの理由で受注をキャンセルする確率が高いタイミング

例)1回目が多い
  → 初回購入価格が安かったから購入しただけ。(顧客の質)
  → 定期購入だということが分かりづらかった。定期購入するつもりはなかった。(サイト案内の見直し)

例)3回目が多い
  → 余ってきたのでお休みしたい(消費させるような提案が必要)

★離脱の数が多い → 何らかの理由で定期購入自体を解約するタイミング

例)3回目が多い
  → 続けてみたが効果を感じない、合わない(事前に別商品へのクロスセルが有効)
  → 余ってきたので解約したい(サイクル変更案内のトークスクリプト作成)

また、前回の休止と今回の離脱数を見て、解約防止策の改善状況を確認できます。
  → あまり差がない ・・・ 休止したお客様がそのまま解約してしまった可能性が高い
  → 今回の離脱数が少ない ・・・ 何らかの施策によって解約を防止できた